仮想通貨

ビットコインは儲かる?12の危険性やリスクとは?

ビットコインは儲かるけど、危険性やリスクがあるのでは?

という方のためにビットコインの危険性を徹底的に説明したいと思います。

危険性だけでなく、その対策などについても書くつもりですので、ビットコイン初心者の方に少しでも役に立つ記事になればいいなと思って書かせていただきます。

1.ビットコインバブル崩壊の危険性

ビットコインはバブルなのか、そしてその危険性について考えてみたいと思います。

バブルは崩壊して初めてそれがバブルであったと分かるというように、崩壊するまでその危険性については誰もわかりません。

また、バブルは毎回形を変えてやってくるというように全く違った形でやってくるともいわれています。

ビットコインのバブル崩壊の危険性を検証するために、過去のバブルについて考えてみましょう。

過去にあったバブルで有名なものは、3大バブルといわれるチューリップバブル、ミシシッピ計画、南海泡沫事件ですね。

後、日本の不動産バブル、ITバブルは比較的最近のものですし、日本人にもなじみがあるのではないでしょうか?

バブル名称期間対象バブル崩壊のきっかけ
チューリップバブル(オランダ)2年間(1636~1637/2)チューリップの球根近隣の町でチューリップの買い手がいなくなったといった噂。
ミシシッピ計画2年間
(1719~1720)
ミシシッピ会社株銀行券や株式を金貨や銀貨に変えて持ち出されるようになった(取り付け騒ぎ)
南海泡沫事件3年間(1718~1720/8)株式無許可の会社の乱立に対する政府による規制
バブル景気(日本)4年間
(1986/12~1991/2)
株式、不動産 不動産融資総量規制により、不動産を買う資金を借りられなくなった。公定歩合の引き上げによる金利の上昇。
ITバブル(インターネットバブル)2年間
(1999~2000)
株式 連邦公開市場委員会の利上げ

過去にあったバブルの期間は大体2~4年間ですね。

また、今までのバブルはすべてある1つの国という局所的な地域で起こったものが多いです。

ビットコインと過去のバブルとの違いについて考えてみましょう。

過去のバブル相違点ビットコイン
局所的地域(ヨーロッパの一部の国)場所世界中で起こっている
2~4年間期間5年間(2013~現在)
なし発行上限あり(2100万BTC)

過去にあったバブルはヨーロッパの一部の国で起こっていただけでしたが、ビットコインは世界中で買われています。

初めは、中国→韓国→日本とじわじわと広がっているのです。まだまだ世界には中東のアラブ諸国などのお金をたくさんもった国があるので、今後も多くの投資マネーが入ってくる可能性は十分にあるでしょう。

また、過去のバブルは2~4年間の期間しか続いていませんが、ビットコインはすでに5年以上価格が高騰し続けているのです。

これは、バブルのような様相が世界を移動していっていることによるのではないかと思います。

過去のバブルであれば、中国で仮想通貨の取引が禁止された時点で一気に暴落していたのではないでしょうか?

しかし、ビットコインの場合、世界中で買われているので、1つの国で規制されただけでは、びくともしないのですね。

また、今までのバブルの対象の多くは株式でした。株式は新株を発行したり、株式を分割すれば無限に株数を増やすことが可能です。

しかし、ビットコインは発行上限が設定されており、時間が経つにつれて希少性が高まっていく仕組みになっているのです。

これらのビットコインと過去のバブルの相違点を考えると、ビットコインの価格高騰は今後も続く可能性があるのではないでしょうか?

ビットコインバブル崩壊の危険性への対策
そもそも買わなければ損することもないでしょう。でも、一番いいのはバブル崩壊の直前で売り抜けることですね。そしたらめちゃくちゃ儲かるはずです。でも、そのためには情報収集をして、ビットコインの勉強に真面目に取り組むことが必要。

※投資は自己責任です。当サイトはあらゆる損害に対して一切の責任を負いません。

2.ビットコイン取引所の破綻やハッキング被害の危険性

ビットコインには、取引所が破綻する危険性があります。

仮想通貨取引所は世界中にたくさんあって、こうしている間にも新しい取引所ができているのです。

その中には、経営基盤がしっかりしていない小さい会社もあり、中には倒産する取引所も存在します。

ビットコイン取引所が破綻する一番の原因はハッキング攻撃によって取引所内のビットコインが盗まれてしまうことです。

参考程度に今まで破綻やハッキング攻撃を受けた取引所を紹介させていただきます。

年月日仮想通貨取引所原因顧客に対する対応
2012/09ビットフロアー(米)ハッキング攻撃資産を払い戻し
2014/02マウントゴックス(日本)ハッキングor横領なし
2014/03Poloniexハッキング攻撃すべて返済
2014/03Flexcoin(カナダ)ハッキング攻撃少額のため問題なし?
2015/01ビットスタンプ(英)ハッキング攻撃不明
2016/08ビットフィネックス(香港) ハッキング攻撃 債務トークンにより完済
2017/07ビッサム(韓国) ハッキング攻撃 被害が少額のため影響なし?
2017/12/19ユービット(韓国) ハッキング攻撃 全顧客の仮想通貨の評価額を75%に削減

このようにビットコインの取引所は日々ハッキング攻撃を受けています。

しかし、しっかりと対策をしておけば取引所がハッキングを受けても自分が損をするということにはなりません。

対策方法は簡単です。

パソコンやスマートフォンや専用のハードウェアを用意して、ウォレット(財布)といわれるアプリをインストールします。

そして、そのウォレットのアドレスに取引所から仮想通貨を送金するだけです。

こうすれば、取引所が破綻したり、ハッキング被害にあったとしてもあなたは何も損をすることはありません。

ビットコイン取引所破綻への対策
PCやスマホのウォレットアプリ、ハードウェアウォレットにビットコインなどの仮想通貨を移動させよう。

3.自分のビットコインが盗まれる危険性

ハッキングといっても取引所だけがハッキングされるわけではありません。

あなたの取引所のアカウントがハッキングされる可能性もあるのです。

アカウントをハッキングされてしまうと、どこか知らないところへビットコインが送金されてしまうこともあります。

でも、対策は簡単です。

パスワードを使いまわさない、簡単なパスワードを使わない、2段階認証を設定するなどの基本的な対策をしておけば、自分の取引所のアカウントが不正アクセスされる危険性を最小限にすることができます。

また、スターバックスなどのフリーWifiを使ってはいけないことも覚えておきましょう。

ビットコインがハッキングで盗まれる危険性への対策
●パスワードを使いまわさない
●簡単なパスワードを使わない
●2段階認証を設定する
●フリーWifiを使わない

4.ビットコインを誤送金する危険性

ビットコインなどの仮想通貨を誤送金する危険性があります。

ビットコインの危険性の中で最もよくあるのが、これですね。

もっともよくあるのが、ある仮想通貨を違う仮想通貨のアドレスへと送ってしまうことです。

例えば、ビットコイン(BTC)をビットコインキャッシュ(BCH)のアドレスへと誤送金してしまったりする人がたまにいますね。

これは、ビットコインとビットコインキャッシュの記号やロゴが似ていることが原因でしょうね。

誤送金してしまうと、お金が戻ってこない場合が多いので、こういったミスはないようにしたいですね。

ロゴが似ていない仮想通貨同士でも、リップルからネムのアドレスに送ってしまったりするということも十分考えらえます。

また、ビットコインをAさんに送金したかったのに、Bさんに送金してしまうということもあるでしょうね。

ビットコインは管理者がいないので、このように誤送金をしてしまった場合、お金が戻ってこない場合があるという危険性はしっかりと把握しておきましょう。

危険性を把握していれば、対策を講じることも可能になってきますからね。

ビットコイン誤送金の危険性への対策
●送金する際は、同じ仮想通貨同士で送金しているかを必ず確認する
●送金先アドレスは、コピペやQRコードを用いて入力する

5.ビットコインによって日常生活に支障をきたす危険性

私は普段仕事をしていますし、ビットコイン投資は空いた時間に片手間でやっています。

でも、ビットコインの値動きってすごいんですよ。

たった3日で30%くらい資産が減ってしまうことだって日常茶飯事で、アルトコインなんかは1日で2倍になることも珍しくありません。

そのため、ビットコインの値動きが気になって仕事が手につかなくなったり、寝不足になったりする人も少ないないのです。

自分の資産のほとんどを突っ込んでいる人ほどこのような傾向がありますね。

また、短期的な値動きばかり気にしていると気になるのも無理はありません。

私の場合は、ゼロになってもいいお金しか投資しないと決めていますし、長期的に保有したいと思う仮想通貨しか買わないので短期的な値動きには左右されません。

なので、普段仕事をしていて忙しい方で、もしビットコイン投資を検討している方は、なくなってもいいお金で長期的に投資をするのがいいのではないでしょうか。

6.生活に必要なお金もつっこんでしまう危険性

ビットコイン投資をしていると価格がどんどん高騰しているので資産がどんどん多くなっていくんです。

そしたら、人間って悲しいかな。もっと資産を増やしたいという欲がでてきます。

すると、生活に必要なお金もつっこんでしまう方もいるんですね。

人によっては、借金したり、生命保険を解約したりして本当に必要なお金までも投資につっこんでしまう方も実際に出てきています。

でも、万が一ということもありうるので、やはり最悪なくなってもいいと割り切れるお金で遊びと割り切ってビットコイン投資をするのが一番ですよ。

7.無駄使いをしてしまう危険性

ビットコインが価格高騰していると資産が何倍にも膨れ上がりますよね。

そうすると、自分がお金持ちになったような気がして無駄使いをしてしまう人も多くいます。

でも、ビットコインを日本円に変えると、最大で45%もの税金が課税されます。

なので、税金を支払わなくてはいけないことを忘れてマンションや高級外車などを買ってしまい、税金を支払うことができなくなる危険性もあります。

そのため、しっかりと税金の計算をして手元に残るお金を把握しておくことが大切です。

8.ビットコインで儲かると事件に巻き込まれる危険性がある?

ビットコインで何億円も手にしてしまったがゆえに、事件に巻き込まれた人も少なくありません。

また、ビットコイン投資詐欺であったり、パソコンのデータを見れなくしてビットコインを払ったら復旧するといったランサムウェアにも関わっているのです。

とにかく、もしビットコインで大金を得たとしても周りの人には言わないようにすることをおすすめします。

ましてや顔出しでブログをしたり、本に出たりするなんてもっての他ですよ。

宝くじが当たったときは、人に言わないようにするべきというのが有名ですが、ビットコインや仮想通貨で儲かったときも同じだと思います。

安易にお金を持っていることを言いふらすなんてしないほうがいいですよ。

9.怪しい取引所で取引をする危険性

ビットコインそのものには危険性はありません。

しかし、どこの取引所でビットコイン取引を行うかはとても大切です。

取引所が経営破綻する可能性もありますし、誤送金したときに対応してくれない取引所もあります。

なので、取引所選びはしっかりと行いましょう。

日本の取引所でビットコインを取引するなら金融庁に登録がされている中でも多くの人が使っている取引所を使うことをおすすめします。

やっぱり出来立てホヤホヤの小さな取引所で取引をするのは危険性が高すぎですよ。

また、仮想通貨取引を本格的に始めるとアルトコインを買うために海外取引所を利用することになります。

その際に、怪しい海外の仮想通貨取引所は利用してはいけません。

実際に海外のビットコインの取引所には詐欺サイトのようなものもあるのです。

Cryptocompare

上のサイトで海外の仮想通貨取引所のレビューが見れます。

ある評判の悪い取引所では「サポートは全くない。詐欺取引所だ」「●●は私に80万円失わせた」といった書き込みがたくさん見られるのです。

なので、実際に取引をする取引所はしっかりと情報収集をして選びましょう。

10.草コイン投資の危険性

ビットコインはすでに1BTCが200万円を超えています。

なので、ここから短期間で10倍になるということは考えにくいのです。

そのため、最近は草コインという誰が作ったかも分からない仮想通貨に投資するのが一部で盛り上がっています。

ビットコイン投資を始めるといずれたどり着くのがこの草コイン投資なのです。

しかし、草コインは価格が低いということもあり、ちょっと大きな資金が流入するだけで価格が暴騰します。

その逆に急速に価格が下落することも少なくありません。

なので、高値で買ってしまい損をする危険性もあるのです。

11.ビットコインを持たないことでの危険性

日本円は銀行に預けていてもわずか0.01%程度の金利しかつきません。

むしろ、コンビニで引き出したりするときにATM手数料という形でお金がとられるほどです。

一方、ビットコインは1年で何倍にもなってきました。

そのまま銀行においておくよりも、ビットコインに変えていた方がお金が増えるという現状があるのです。

つまり、ビットコインを持たないということ自体に危険性があるという考え方もできるということ。

12.ビットコインが量子コンピュータで解読される危険性

量子コンピュータとは、現存するコンピュータより1億倍速いコンピュータのことです。

もし、量子コンピュータが実現されてしまうと、ビットコインの暗号が解読されてしまい簡単に盗み出すことができてしまいます。

ただし、その場合、ビットコインだけでなく、銀行の口座のアカウントやその他のインターネットサービスがすべて成り立たなくなってしまうのです。

量子コンピュータは現状では実現は未定とされているので心配する必要はないと考えられます。

対策としては、Googleが量子コンピュータに対抗できる暗号化技術をすでにテストし始めており、近年実現するものとみられています。

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